こんにちは! ゲーマー投資家ゆーすけ(@gaminvestlog)です。
12月に入り、市場の関心はすでに「2026年」に向かい始めています。来年の戦略を練る上で欠かせないのが、海外機関投資家の動向です。彼らが日本株をどう見ているのかを知ることは、個人のトレード戦略にも直結します。
しかし、英語の長文レポートを何社分も読み込むのは、本業を持つ個人投資家には現実的ではありません。そこで今回は、AI検索エンジン「Perplexity」を活用しました。Perplexityは情報源を明示しながら複数のレポートを横断検索できるため、機関投資家の見解を効率よく比較するのに向いています。今回はゴールドマン・サックスやモルガン・スタンレーなど、世界の大手金融機関5社の「2026年 日本株見通し」を分析対象としました。
彼らが共通して「買い」だと言っているポイント(コンセンサス)と、逆に見落としてはいけない「リスク」について解説します。
🌍 海外大手5社が描く「2026年日本株」の共通認識
今回分析対象としたのは、以下の5社の最新レポート(または2026年見通し)です。
- Goldman Sachs (ゴールドマン・サックス)
- BlackRock (ブラックロック)
- Fidelity International (フィデリティ)
- Morgan Stanley (モルガン・スタンレー)
- J.P. Morgan (J.P.モルガン)
AIによる分析の結果、各社で強弱の差はあるものの、複数の機関が共通して強調しているコンセンサス(合意事項)が浮かび上がってきました。
以下の表にまとめましたので、まずは結論をご覧ください。
2026年 日本株見通し:主要テーマ別まとめ
| テーマ | 5社の共通認識(コンセンサス) | 各社の特徴的な見解 |
|---|---|---|
| 1. ガバナンス・株主還元 | 【最大の強気材料】 東証改革は2026年も継続。自社株買いや増配は一過性ではなく「構造的な変化」である。 | ● Goldman: 海外勢を惹きつける主因 ● Fidelity: 日本がアジアの「モデル」になっている |
| 2. マクロ経済・インフレ | 【デフレからの完全脱却】 「名目GDP成長」が企業収益を底上げ。賃金上昇とインフレの好循環が定着しつつある。 | ● BlackRock: 緩和環境は継続 ● Morgan Stanley: 実質消費の弱さを懸念(リスク) |
| 3. 業績成長 | 【価格転嫁力の向上】 コスト増を製品価格に転嫁できる企業が増え、利益率が改善している。 | ● Goldman: 企業の「値上げ力」を評価 ● J.P. Morgan: 効率化による利益成長余地が大 |
| 4. 財政政策 | 【国策に売りなし】 AI、半導体、防衛など、政府支援が明確な分野への追い風は続く。 | ● Goldman: AI・半導体・防衛への支出に注目 ● J.P. Morgan: 新政権の成長志向は「燃料」 |
| 5. バリュエーション | 【まだ割高ではない】 株価は上昇したが、EPS成長や改革を考慮すれば、上値余地は十分に残されている。 | ● BlackRock: “High can go higher”(高値更新可能) ● J.P. Morgan: PER拡大余地あり |
| 6. セクター | 【ハイテク・AI・資本財】 半導体サイクルやAIデータセンター投資など、設備投資需要のある分野が選好される。 | ● Morgan Stanley: 電子部品、データセンター ● Goldman: 半導体、防衛 |
🎯 プロが注目する「3つの勝ち筋」と投資戦略
この表から読み取れる、2026年の日本株を攻略するための重要ポイントを3つに絞りました。
1. ガバナンス改革の「深化」
これまで日本企業の「株価が割安なまま放置されている問題」の是正(PBR1倍割れ対策)や増配は「一時的なブーム」ではないかという懸念もありました。しかし、海外勢の多くはこれを「構造的な変化」と捉えている傾向が見られます。特に、単なる増配だけでなく、自社株買いやROE向上に向けた具体的なアクションプランを示している企業が、引き続き評価される可能性があります。
【ゆーすけの視点】
僕自身は新高値ブレイク狙いの成長株投資なので、還元強化よりも売上・利益の成長率を優先して見ています。ただ、ガバナンス改革で経営の規律が高まること自体は、海外投資家の資金を呼び込むことにつながり、成長株にとってもプラス材料だと感じています。
2. 「値上げ力」による選別
デフレ脱却により、インフレ下でも利益を出せる企業とそうでない企業の格差が広がります。ここで重要になるのが「価格転嫁力」です。原材料費や人件費の上昇を製品価格に転嫁しても顧客が離れない、強いブランド力や必須製品(半導体素材など)を持つ企業が優位に立つと考えられます。
【ゆーすけの視点】
価格転嫁力は、成長株を選ぶ際にも重要な視点だと考えています。価格転嫁がうまくいっていれば営業利益率が安定するので、僕はAIで決算を要約する際、売上成長率と併せて営業利益率の推移も確認するようにしています。
3. 「国策」という強力な追い風
「AI、半導体、防衛」といった分野は、政府が明確に資金を投入して強化しようとしている領域です。特にゴールドマン・サックスはこれらへの財政支出に注目しており、市場平均を上回るパフォーマンスが期待されるセクターとして挙げています。
【ゆーすけの視点】
国策テーマに関連する銘柄は、新高値ブレイクの初動で勢いが出やすい傾向があります。ただ、テーマだけで買うと息切れも早いので、僕は「そのテーマがどれくらい続きそうか」と「実際に業績に反映されているか」を併せて確認するようにしています。
🚨 無視できないリスクシナリオ
海外勢のレポートは概ね強気ですが、リスクがないわけではありません。特に以下の2点には警戒が必要です。
- 実質消費の弱さ(モルガン・スタンレーの懸念): 賃金は上昇傾向にありますが、物価上昇に追いついていない層も多く、国内消費全体が腰折れするリスクがあります。内需株への投資には慎重さが必要かもしれません。
- 為替と米国経済: これらの強気シナリオは「米国経済のソフトランディング」と「極端な円高にならないこと」を暗黙の前提としています。仮に米国がリセッション入りしたり、急激な円高(例えば1ドル130円割れなど)が進んだ場合、輸出関連株を中心とした強気シナリオの前提が崩れる可能性があります。
【ゆーすけの視点】
僕は新高値ブレイク投資で内需株を手掛けることが多いので、実質消費の弱さは気になるポイントです。一方で、急激な円高が進んだ場合、輸出株から内需株へ資金がシフトする可能性もあるので、リスクと同時にチャンスも意識しておきたいと考えています。
✅ まとめ
今回AIを活用して抽出した海外勢のレポートを見る限り、2026年の日本株に対する基本スタンスは「強気継続」と捉えてよさそうです。
特に「コーポレートガバナンス改革」と「デフレ脱却」という大きなトレンドは、短期間で崩れる性質のものではないと考えられます。これらの情報を参考に、年末のうちに来年のポートフォリオ戦略を検討してみてはいかがでしょうか。
なお、本記事の分析に使用した各社レポートの詳細は、こちらのPerplexity分析ページから確認できます。
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